「2人に1人が難関大」になる前に大学が減る

日本経済新聞は9月7日付朝刊で、少子化が大学の序列を大きく変える可能性を報じていた。2050年には大学進学者が約42万人まで減る一方、現在の国公立大学の定員は約13万人、難関私大は約8万人ある。単純に足せば21万人だから、定員規模が大きく変わらなければ、大学進学者の「2人に1人」が国公立か難関私大に進む計算になるというのだ。そこから日経が描くのは、大学選びの物差しが「入る難しさ」を示す偏差値から、「入学後に学生をどれだけ伸ばせるか」という教育力へ移っていく未来である。

この見方には一見説得力がある。18歳人口が減り続ければ、大学入試全体の競争が緩むのは避けにくい。現在「難関」と呼ばれている大学でも合格しやすくなり、偏差値だけで大学の価値を測ることの意味は薄れていくだろう。ただ、2050年まで、現在とほぼ同じ数の大学が、現在とほぼ同じ定員を抱えたまま残っているのだろうか。そんなわけはない。

学生が大幅に減ることは何十年も前から分かっている。定員割れが続けば、大学は定員を減らし、学部を閉じ、他大学との統合を探る。経営が維持できなくなれば、募集停止や閉校に至るところも出てくる。大学進学者が20万人規模で減るのに、供給側だけが現在の規模を維持し続けると考えるのは、むしろ不自然である。偏差値の意味が薄れるより前に、大学の席そのものが減っていく。

私立大学ではすでに学生募集の成否に差が出ている。2026年度の私立大学全体では定員充足率が100％を上回ったが、小規模大学では定員割れが目立つ。入学定員100人未満の大学では充足率が8割台にとどまり、一定規模以上の大学では100％を超える。学生がすべての大学から均等に減っているわけではないとしても、集まる大学には学生が集まり、集まらない大学から先に経営が苦しくなる。まあ、当然。

この傾向が今後も続く。将来起きるのは「大学序列の消滅」ではなく「大学序列の圧縮」かもしれない。現在は、難関国立、早慶、MARCH、日東駒専、その下に多数の中小私大があり、偏差値による長い階段ができている。少子化によってこの階段全体がなだらかになるとは限らず、学生を確保できない部分から階段そのものが抜け落ちていく。いわゆる「Fラン」と呼ばれる大学についても、入試難易度が限りなく低くなった状態でいつまでも存続するとは考えにくい。偏差値が意味を失う以前に、授業料収入の減少によって経営そのものが成り立たなくなる大学が出てくる。

とはいえ、MARCHの価値が消えるのではなく、その下に位置していた大学群が縮小することで、MARCH級の大学が相対的な地位を保つという展開となりそうだ。入試偏差値は現在より低下しても、「どの大学を卒業したか」という社会的なシグナルまで同じ速度で弱くなるとは限らない。企業にしても、数百ある大学について学生をどれだけ成長させたかを一校ずつ精査するのは難しい。大学名や学部名、過去の採用実績を大まかな判断材料として使う合理性は残るだろう。「偏差値から教育力へ」という理念が広がっても、大学ブランドがすぐに役割を終えるわけではない。

日経が描く「偏差値から学生を伸ばす力へ」という方向は、教育論としてはよく分かる。入学時点の学力ではなく、4年間で何を身につけたかによって大学を評価するほうが、教育機関本来の役割にもかなっている。ただし、現実に起きる順番は違うかもしれない。まず学生が減り、定員割れが広がる。それを受けて大学が定員や学部を減らし、統合や撤退が進む。学生は残った大学へ集まり、その再編がある程度進んだところで、今度は残った大学同士の教育力が問われるという順序である。