イラン戦争の背後にあった「相互脆弱性」の均衡

核問題だけでは説明できない戦争

イラン戦争は、トランプ大統領が語るようにイラン核を巡る問題が中心であるかのように見えた。しかし、そうではなさそうである。

イランの核開発は、イスラエルにとって現実の安全保障上の脅威である。イランが核兵器を保有すれば、イスラエル本土への直接的な危険が増すだけでなく、イスラエルがイランの軍事施設を攻撃する自由も大きく制約される。サウジアラビアなど周辺国が独自の核武装を検討し、中東全体で核拡散が進む可能性もある。したがって、イラン核問題を単なる口実や宣伝とみなすことはできない。

しかし今回の戦争が明らかにしたのは、中東の不安定性を生み出していた実質的な問題が、イランによる将来の核兵器保有だけではなかったということだろう。核兵器が完成する以前から、イスラエル、イラン、米国、サウジアラビアをはじめとする湾岸諸国は、それぞれ異なる種類の脆弱性を抱え、互いに相手の行動を制約していた。

イスラエルは高度な防空網と強力な空軍を持つが、人口、産業、軍事施設が狭い国土に集中している。イランは米国やイスラエルに対して通常戦力では劣勢にあるが、多数の弾道ミサイル、移動式発射機、地下施設、ホルムズ海峡への影響力、地域の武装組織との関係を持つ。サウジアラビアと湾岸諸国は巨大なエネルギー資源を有する一方、石油処理施設、輸出港、発電所、淡水化施設、送水網といった少数の重要拠点に国家機能を依存している。米国は圧倒的な軍事力を持つが、同盟国、海外基地、海上交通路、世界経済を同時に完全防護することはできない。

このような各国の弱点が結びつくことで、中東には核兵器以前から一種の相互抑止が成立していた。

イスラエルが破ろうとした均衡

イスラエルがイランへの攻撃に踏み切った背景には、時間がたつほど自国の立場が不利になるという認識があったと考えられる。イランの核施設がさらに地下化され、弾道ミサイルの数と精度が増し、防空網を飽和させる能力が強化されれば、イスラエルが通常兵器によって問題を処理できる機会は失われる。その意味でイスラエルの攻撃は、差し迫った攻撃に先んじる単純な先制攻撃というより、将来の不利を避けるための予防的な軍事行動として理解できる。

イスラエルは、現在ならばイランの核施設、ミサイル工場、指揮系統、防空施設を相当程度破壊できると判断したのだろう。同時に、イランから一定規模の報復を受けても、自国の防空網、警報体制、避難施設、米国の支援によって、損害を政治的・軍事的に許容できる範囲へ抑えられると計算した可能性がある。

ここで重要なのは、イスラエルが弾道ミサイル防衛を万能だと信じていたとは限らないことである。むしろ、長期的にはイランのミサイル能力を防ぎ切れないと認識していたからこそ、まだ報復に耐えられるうちに攻撃する必要があると判断したとも考えるほうが妥当に思える。防空網は恒久的に国を守る盾ではなく、攻撃後の報復を数日または数週間しのぎ、その間に空軍がイランの発射能力を削減するための時間を買う装置として位置づけられていたのであろう。

しかし、この計算が成立するためには、最初の攻撃によってイランの報復能力を短期間に大幅に低下させ、戦争を管理可能な期間内に終わらせなければならない。移動式発射機、地下化された製造施設、分散された指揮系統を完全に除去できなければ、イランは攻撃を継続し、やがてイスラエルと米国の迎撃弾を消耗させる。イスラエルは一定の戦果を得ても、イランの攻撃能力を根絶できないかぎり、同じ問題に再び直面することになる。

顕在化したイランの報復能力

イスラエルの攻撃は、イランの軍事力を弱める一方で、イランが保有する報復手段の戦略的価値を明らかにした。イランはイスラエルや米国との正面戦争に勝利する必要がない。イスラエル本土に一定数の弾道ミサイルを到達させ、湾岸地域の石油施設、米軍基地、港湾、海上輸送路を危険にさらすだけで、相手側の戦争継続費用を大幅に増加させることができる。

この場合、ミサイル防衛の問題は、個々の迎撃率だけでは評価できない。高い割合で迎撃できたとしても、攻撃が反復されれば迎撃弾の在庫は減少する。レーダー、発射機、飛行場、電力、通信など防衛網自身も攻撃対象になる。数発の通過でも、重要な軍事施設やエネルギー施設に命中すれば、その後の防衛能力が低下する。したがって、限定された一回の攻撃を防げることと、国家機能を長期にわたって維持できることは別の問題である。

さらにイランは、戦争の費用をイスラエルだけでなく、湾岸諸国と世界経済へ転嫁できる。ホルムズ海峡の通航を不安定化させれば、原油や液化天然ガスの輸送に影響が出る。イラクやイエメンの武装組織を通じて圧力をかければ、ペルシャ湾から紅海に至る複数の航路が同時に危険になる。イランにとって重要なのは、すべての施設や船舶を破壊することではない。次にどこが攻撃されるかわからないという不確実性を維持するだけでも、保険料、輸送費、投資判断、外国人労働者の動向に影響を与えられる。

「人質」となったサウジアラビア

この構造のなかで、特に重要なのがサウジアラビアの脆弱性である。サウジアラビアは広大な国土と大きな石油生産能力を持つが、石油処理施設、東西パイプライン、輸出港、発電・淡水化施設など、国家と世界経済にとって価値の高い施設が限られた地点に集中している。

石油施設への攻撃は、サウジアラビアの歳入を減らすだけではない。世界の原油価格、海運、金融市場に波及し、米国、欧州、アジアの経済にも影響する。淡水化施設や送水設備への攻撃はさらに深刻である。湾岸諸国では、海水淡水化と電力供給が都市生活の基盤となっており、施設そのものだけでなく、発電所、ポンプ、送水管のいずれかが損傷しても、水の供給が不安定になる。

このためサウジアラビアは、米国の同盟国でありながら、米国とイスラエルがイランへの戦争を拡大するほど危険にさらされる。イスラエルにとって戦争継続がイランの能力を削減する手段であっても、サウジアラビアにとっては、戦争が一日長引くごとに石油、水、電力、海運、投資計画への危険が増す。両国の戦争目的はここで分岐する。

イランは、サウジアラビアを完全に破壊する必要はない。サウジの指導部に、戦争が続けば自国の国家基盤が損なわれると認識させ、米国に停戦圧力をかけさせればよい。この意味でサウジアラビアは、単なる第三国ではなく、米国とイスラエルの軍事行動を拘束する事実上の人質となる。

米国の介入が可視化した相互脆弱性

米国の今回の軍事介入は、この構造を解消しなかった。むしろ、各国がそれまで潜在的に理解していた脆弱性を、実戦によって確認可能なものにした。それこそが米国の意図であったかもしれない。

米国はイラン全土に大規模な攻撃を加え、指揮統制、ミサイル関連施設、海軍力、防空設備に重大な損害を与える能力を示した。しかし同時に、その攻撃をもってしても、イランの弾道ミサイル能力、海上交通への圧力、湾岸施設への報復能力を短期間に完全除去することは困難であることも明らかになった。

イラン側についても同様である。イランは米国とイスラエルを軍事的に打倒することはできないが、相手に無視できない損害と継続的な危険を与える能力を持つことを示した。イスラエルは強力な防空網を持つが無傷ではいられず、米国は大規模な攻撃能力を持つが、湾岸諸国と世界経済をすべての報復から保護することはできない。サウジアラビアなど湾岸諸国は米国の軍事力に依存しながら、その軍事力が行使されるほど自国が攻撃対象になるという矛盾を抱えている。

米国の介入によって、これらの事実は各国の推測ではなく、すべての当事者が共有する現実となった。戦争は各国の損害許容限界を測定し、その限界を交渉材料へ変えたのである。

戦争から「武装した交渉」へ

この観点から見ると、米国が初期の大規模攻撃後に軍事行動を抑制していることも、単純な失敗や撤退とは限らない。初期攻撃によって、米国はイランに対して戦争をさらに拡大できることを示した。一方、イランも湾岸施設、海上交通、イスラエル本土への報復を通じて、米国側の費用を引き上げられることを示した。

双方が相手の能力と自らの限界を確認した後、軍事行動は全面的な勝利を目指す手段から、交渉条件を形成する手段へ変化する。米国は攻撃停止や封鎖解除を交渉材料として使い、イランはホルムズ海峡の通航、湾岸施設への攻撃抑制、代理勢力の行動を取引材料として使う。サウジアラビアなど湾岸諸国は、自国への被害を回避するために双方へ自制を求め、仲介者として影響力を持つ。

ここで形成される可能性があるのは、包括的な和平ではない。米国はイラン体制の破壊を目指さず、イランは湾岸施設と海上交通への攻撃を一定範囲に抑え、米国はイスラエルの追加攻撃を制約する。核問題は即時解決されず、別の交渉へ先送りされる。その代わり、各国は相互の致命的な弱点を保持しながら、その使用を抑制する暫定的な行動規則を作る。

これは信頼に基づく平和ではなく、相互の損害能力を背景とした「武装した共存」である。

イスラエルの誤算

以上を踏まえると、今回の戦争の本質を「イラン核を阻止するための戦争」とだけ理解するのは失当であっただろう。核問題は重大だが、それはより広い地域構造の一部分にすぎない。中東では核兵器がなくても、弾道ミサイル、集中した都市とインフラ、石油・ガス設備、淡水化施設、海上交通路、米軍基地への依存によって、すでに破局的な相互抑止が成立していた。

イスラエルは、自国の将来の脆弱性を減らすため、既存の均衡を軍事力によって変更しようとした。その判断には、時間がたつほどイランが強くなるという合理的な懸念があった。しかし攻撃の結果として表面化したのは、イスラエルが一方的に優位を回復する新秩序ではなく、イスラエル、イラン、米国、サウジアラビアを含む地域全体が、互いの弱点を部分的に握っている構造だった。

イスラエルの最大の誤算があったとすれば、イランの軍事力を単純に過小評価したことではなく、既存の均衡を破った後に成立する新しい均衡を、イスラエル自身の軍事力によって設計できると考えたことである。

今回の戦争は、イランの核施設だけをめぐる戦争ではなかった。それは、中東に存在する相互脆弱性を誰がどこまで行使できるのか、その行使をどのような規則で抑制するのかを決める戦争だった。そして戦争が示したのは、各国の脆弱性を一方的に解消することはできず、最終的にはその相互性を前提として、いわば恐怖を管理するほかないという現実である。