スペインテロ雑感

　朝日新聞社説は「３・１１テロ――民主主義は屈しない」としてスペインでのテロ事件を3.11テロと呼んでいたが、私にはしっくりこない。9.11の洒落のつもりなのだろう。自分の心のなかで、9.11を許容し3.11を許容しずらいのか理由を探ってみるがよくわからない。今回のスペイン・テロ事件というものを心の奥でどう受け止めるかということに関わっているようだ。
　各紙社説は当然ながら、犯人は誰かという推測を語らざるをえない。私もそれは気になる。インドネシアのテロとは異なり、米国政府側からのインフォはないようだ。
　スペイン政府はＥＴＡ「バスク祖国と自由」と見ている。過去のＥＴＡのテロによる死者は800人に上ると聞かされると、それもありだろうかとも思う。
　アルカイダ説もある。犯行声明があったというのだが、場所はロンドンだ。アルカイダ説の信憑性を高めるのは、大量殺人であることと、スペインがイラク戦に早々に米国に従ったことだ。
　私はどう考えるかというと、もちろん、情報がないのでわからない。いつも思うのは、ある悲惨な事件で利益を得ているヤツは誰かということ。刑事コロンボから教わった思考法である。スペイン国民と自由主義諸国を威嚇して益するのは誰か。アルカイダか。米軍、あるいはうがってEUとも思うが、そこまでいくとさすがに「と」の領域だ。
　今回の事件で、日本人は、テロにより怯えるようになるだろうか。普通に考えるとそうなってもしかたない。が、一庶民として社会の空気を嗅いでもその気配は少ない。オウム事件の後遺症のようなものかもしれない。
　このずれ感じは読売新聞社説「列車爆破テロ　脆弱な部分への攻撃に備えたい」は社会問題をしてきたあとのおまけの結語に顕著だ。

　無論、当局にすべてを頼るべきではない。おびえる必要はないが、国民の一人一人が、日ごろから心構えを怠らないことも重要だ。

　呑気な感じでもあるが、これは日本社会には外人廃絶の空気と反映するのだろう。
　日本の行政としては、この機に一層国の安全のための情報に敏感になる必要があるのだろうが、そのあたりは難しい問題があるなとは思う。以前のように米国側の情報がそれほどはアテにならない。日本独自の情報能力はない。