理研・笹井芳樹副センター長の自殺について

　理化学研究所・再生科学総合研究センター(CDB)の笹井芳樹・副センター長(52)が8月5日午前、自分の研究室のある先端医療センターで致死状態となり、病院に搬送されたが、ほどなく病院で死去した。同所で自殺を試みたものと見られている。他殺説はまったくありえないと断定はできないが、死因は自殺と見てよいだろう。
　笹井氏は、STAP細胞論文の共著者の一人であり、同論文の主執筆者・小保方晴子氏の上司でもある。笹井氏の研究は再生医療の分野で世界的に注目されており、いずれノーベル賞とも噂されるほどであった。その意味で、日本の知的損失は大きい。
　著名者の自殺ということと、STAP細胞論文の関連から、笹井氏の自殺の理由についてもいろいろと話題となった。日本の文化に関連づける荒唐無稽な印象の論考などもあった。そうした並びの一つになるのかもしれないが、私のごく簡単な印象をブログなので書いてみたい。
　私の印象は、氏の自殺は、通常の精神疾患の帰結であり、それ以上の意味はないだろう、というものである。
　つまり、氏に限らない。そういう精神状況にある人には一定の自殺の危険性があり、そこが十分にケアされないとき、自殺の事態が起こりやすくなり、今回は偶然死に至った、というだけのことだと私は思う。
　私たちは、STAP細胞論文にまつわる各種のスキャンダラスな事態の発覚について、多大な知識を持っているため、そうした知識で自殺者の理由付けという物語をえたいという欲望を持つ。だが、そもそも事態との整合は取り得ないものだ。
　もちろん自殺した本人にはそれなりに自分の納得する死に至る物語があったとしても、すでに正常の精神状態にはなかったと思われる。
　いずれ、各種の理由付けは、ほとんど意味がないだろう。
　むしろ、精神疾患の帰結ということは、氏の精神状態を管理する組織の、その点での監督責任は大きいと言える。なお、私がいう監督責任はあくまで勤務者のメンタルケアに限定されているもので、理研という組織がどのように運営されるべきかという話とは別である。
　また、今回の事態が自殺であれば、私たちが確実にわかっていることは、その試みの場所についてだけである。自宅でも人目に付かない郊外でもなく、自分の仕事場であったということだ。
　仕事場という場所が死の衝動を発作的に引き起こしたとしても、そこに残る自分の遺体というイメージが本人に想定されないとも考えにくいことから、その場所については一つのメッセージ性を多少帯びるだろうし、その意味は、やはり、彼の精神状態を管理する組織の責任が重くなるということである。
　繰り返しになるが、笹井芳樹・副センター長の自殺から受け取れることは、一般的に労働者の精神的状態についての企業の管理のありかたというだけだと思われる。
　その点でこの事例はどうであったかというと、報道（参照）によれば、STAP細胞論文の問題が騒動となった2月の時点で、心療内科に通院を開始し、3月からは1か月入院していた。その後は退院したのだろうが、3月には自身の地位を辞す旨を表明しており、また報道では「周囲の研究者は、笹井氏の様子が変わっていることに気づき、気遣っていたが、最悪の事態を防ぐことはできなかった」としていることから、精神状態を慎重に管理する必要性はあったと見られる。
　そこから私が必然的に興味を持つのは、自死への物語的な理由ではなく、精神ケアの状態である。
　より具体的に言えば、こうした事例で、どのような医療が適切だろうかということであり、自分の関心の中心をより簡単にいうと、抗鬱剤服用についてである。もちろん、抗鬱剤の副作用という単純な話ではない。
　抗鬱剤と自殺についての関係の話題は欧米ではこの10年来注視されている。比較的最近では、今年の6月18日に「ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル(BMJ)」発表された論文「若者の抗鬱病剤使用と、米国食品医薬品局(FDA)の警告及びマスコミ報道の後の自殺行動の変化：準備実験的な研究(Changes in antidepressant use by young people and suicidal behavior after FDA warnings and media coverage: quasi-experimental study)」（参照）は注目された。
　同論文は、2004年にFDAが発した抗鬱剤と自殺の関係についての警告によって、どのような変化が生じたかを扱っている。背景となるのは、FDAが2003年に要請した警告表示ある。FDAは臨床試験データの審査から抗鬱剤の使用による若者の自殺願望や自殺行為のリスク表示を製薬会社に要請した。
　BMJによる調査結果どうであったか。FDA警告後、抗鬱剤使用は31%減少し、自殺未遂件数は21.7%増加。表題にもあるように若者(18～29歳）では、自殺未遂は33.7%増加した。
　評価は難しい。抗鬱剤を使用しないことが、自殺を増やしたというようにも見える。抗鬱剤不使用がもたらした影響のようもある。反面、FDAの判断の背景となった抗鬱剤の副作用が関連すると見られる自殺がないわけではない。ようするに、自殺の関連で抗鬱剤の使用のありかたは慎重さが問われるということだ。
　なお、私の印象にすぎないが、抗鬱剤が効く効かないという論点よりも、抗鬱剤使用をきっかけにした適切な医療の有無が自殺率に影響を与えているようにも見える。