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2008.05.07

[書評]シンプリシティの法則(ジョン・マエダ)

 「シンプリシティの法則(ジョン・マエダ)」(参照)は、表題からその意図がわかるだろうが、煩雑な物事にシンプリシティ(簡素さ)を求めるにはどうしたらよいのかという課題に対して、基本となる10の指針を法則として与えている。翻訳の文体に多少硬い印象があるが、これはかなりの美文で書かれているのでしかたがないだろう。

cover
シンプリシティの法則
ジョン・マエダ
 書籍本体は意図的にきっちり100ページに抑えてあり(訳本もまた)、二時間もあれば読み通せる。要点もまたすっきりと書かれているので、わかりやすいという印象を持つ人もいるだろう。つまり、この本自体がそのシンプリシティの法則が適用されているがゆえにシンプルである、と。間違ってはいない。薄く軽いタッチの書籍のわりに1500円は高いなと思う人もいるかもしれない。
 私にしてみると、この本はきつい読書の部類に入った。再読を終えて、実はまだ書評を書くべきではないのではないかと逡巡している面がある。シンプルに書かれているのだが、読書にかなりの思考力が要求され、理解しづらい。単純に要点をまとめて暗記してすむといったたぐいの書籍ではない。ある種の古典といった風格がある。著者ジョン・マエダ(参照)も、背をもたれて読んでほしいとしているが、ところどころで読者に思考を強いているようだ。
 凡庸な編集者なら(本書はかなり編集者の手が入っているようだが)、本書をもっとばっさりと安易なハウツー本に仕上げることができるだろう。だが、マエダはそこを明確に、ヒューモラスに拒絶している。理由はわかる。シンプリシティ(簡素さ)とはけしてシンプルなことではないからだ。そしてなぜそれがシンプルではないかというと、シンプリシティを求める人間の知性や美意識のなかに、生命の本質が関わる複雑性の要素をそぎ落とすことができないからだ。マエダの思考は、どことなくハイデガーの哲学に似たような部分があるが、そういう比喩は誤解を招くかもしれない。
 本書の目的は非常に明確であり、その点ではシンプリシティそのものだといえる。

私たちのミッションは、コミュニケーション、ヘルスケア、娯楽の分野においてシンプリシティが持っているビジネス価値を明らかにすることだ。


人びとは、生活をシンプルにしてくれるデザインを買うだけではない。さらに重要なことに愛しているのだ。ここ当分のあいだは、複雑なテクノロジーが私たちの家庭や職場に押し寄せ続けるだろう。したがって、シンプリシティはきっと成長産業になるはずなのだ。

 ものを作る、サービスを提供するということにおいて、その価値に対してシンプリシティがどのように貢献できるのか。こうした分野に関わる人びとにとって、本書はおそらく必読といってもよいかもしれない。
 私は本書を読みながら、些細なことだがこのブログ「極東ブログ」のデザインのことも考えた。私は私なりにこのブログのデザインに自分の美学を表現している、もっともそう思ってくれる人はいないだろうが……。色合いは私が好きなマルタカラーから選んでいる。2カラム以上は増やすまい。アフィリエイトの猥雑さを減らしそれでいて可能な最適なアフィリエイトはどのように可能になるか。本文は読みやすいか……。この点についてはかなり批判があるだろう。メイリオといった書体を強制的に指定することもできるし文字を大きくすることもできる(だがしていない)。いろいろとシンプリシティを考える。
 本書を読みながら、たびたび、別途私がウェブサービスで使っている「はてな」のことも考えた。率直に言って本書は「はてな」の人びとに読んでもらいたいと思った(おそらくすでに読んでいらっしゃるだろうが)。というのは興味深いサービスを多数提供しながら、そしてそれなりにシンプリシティを追求されているのだろうが、それでもシンプリシティとはほど遠いサービスが続出する状況はなんとかならないのだろうか。
 他にもいろいろある。携帯電話もおよそシンプリシティから遠い。携帯電話のメールにいたっては自然に適用されたシンプリシティへの要求で表題がすでに欠落して使われている。いや、それはもはや電子メールではないのだろう。
 デジタルカメラも複雑過ぎる。プリンターもそうだ。パソコンがそもそもシンプリシティから遠くなりつつある。
 ITだのデジタル分野以外に、公共サービスもまた複雑化している。高齢者医療の負担の問題については、その対象の人びとが理解できるシンプリシティはなかった。人生全体についてもシンプリシティは求められる。
 本書の法則は破っても罪になるものではないとして。

だが、デザイン、テクノロジー、ビジネス、人生においてみずからシンプリシティ(そして健全さ)を探求するときには、これらの法則が有用であることがわかるだろう。

 本書は丹念に読めばデカルトの方法序説の脇に並べるほどの価値をもっている。
 ではそのシンプリシティの法則とはどのようなものか。それはすでにウェブでも公開されている(参照)。ここにも再掲してみよう。ただし、訳は私なりに変えてみた。アイコンは本書についていたもので、マエダがそのコンセプトをデザインしたものだ。

  1. REDUCE(縮小せよ): The simplest way to achieve simplicity is through thoughtful reduction.(シンプリシティを達成するもっともシンプルな手法は思慮深い縮小を通して実現される。)
  2. ORGANIZE(組織化せよ): Organization makes a system of many appear fewer. (組織化によって多数のシステム構成要素が少なく見える。)
  3. TIME(時間): Savings in time feel like simplicity.(時間を節約させれば人はシンプリシティの感覚を得る。)
  4. LEARN(学習せよ): Knowledge makes everything simpler. (知識によってすべてがよりシンプルになる。)
  5. DIFFERENCES(互いの差分): Simplicity and complexity need each other. (シンプリシティとコンプレクシティは互いに必要としあう。)
  6. CONTEXT(全体状況): What lies in the periphery of simplicity is definitely not peripheral. (シンプリシティの周辺にはとても周辺とは思えないものが存在する。)
  7. EMOTION(情感): More emotions are better than less. (情感は少ないより多いほうがよい。)
  8. TRUST(委託): In simplicity we trust. (私たちはシンプリシティに委託するものだ。)
  9.  FAILURE(失格): Some things can never be made simple. (けしてシンプルにならないものが存在する。)
  10. THE ONE(選ばれし者ザ・ワン): Simplicity is about subtracting the obvious, and adding the meaningful.(シンプリシティは自明なものを取り除き、意義を加えることに関わる。)

cover
The Laws of Simplicity
John Maeda
 ところで、DIFFERENCESのアイコンはなぜ、アヒルなのだろうか?(アヒルではないのか?) 私はなんとなく自分なりの理解を持っているのだが、シンプルなお答えはどこかに書かれているのだろうか。ご存じのかたがいらしたら教えていただきたい。

追記
 コメント欄にて早々に回答をいただいた。ありがとう。
 Duck duck goose、なるほどね。
 ⇒maeda January 23, 2007

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2008.05.05

有毒ガス自殺メモ

 この話題は触れないでおこうかとも思ったけど、世相のログとしてごく簡単に。
 書こうかと思ったのは、昨今の有毒ガス発生による自殺の連鎖を海外がどう見ているか、あるいは海外ではこうした事件はないのかと見ていて、どうやら極めて日本的と見られている印象があったからだ。
 ざっと見たところ海外報道では「detergent suicides」として扱われていることが多いようだ。類似の事件は海外にはなかったのだろうかとざっと調べたところはなかったようだ。また各国が目下の日本の自殺エピデミックスの影響に恐怖しているかどうかもざっと見たが、概ね他人事感がある。「detergent」が身近であっても、特異なBath Saltのほうが存在しないからではないだろうか。記事によってはBath Saltをliquidと表現している記事もあった。してみると、この事件の背景要素は極めて日本的とも言えるのかもしれないし、高島俊男先生の楽しみも減ることであろうな。
 いつからこの騒ぎが起きたのかざっと過去記事を探ってみた。読売新聞のアーカイブでは2007年10月24日(埼玉版)”有毒ガスで2女性自殺”が初出のようだった。


 23日午前11時半ごろ、熊谷市川原明戸の荒川河川敷で、通行人の男性から「軽乗用車の中で人が倒れている」と110番通報があった。熊谷署員が駆けつけると、卵の腐ったようなにおいが充満した車内で、女性2人が運転席と助手席のシートを倒してあおむけの状態で死んでいた。
 同署によると、死亡したのは、比企郡の女性会社員(22)と無職女性(21)。2人は小学校からの幼なじみで、仕事や人生について悲観する内容の手書きの遺書が車内に残されていた。
 車内からは、硫黄を含む液体入浴剤と液体の酸性洗剤の空き瓶計4本が見つかり、後部のドアガラスには「毒ガス発生中、火気厳禁」と書かれた紙が内側から張られていた。

 車中ということで一時期の練炭ガス自殺に似ている。通報者は、前日6時半ころ目撃しているものの寝ていると思ったとのこと。
 これに続くニュースは今年1月25日(奈良版)”ホテル客室で異臭 室内の男性死亡 自殺の可能性”だった。

 24日午後0時5分ごろ、奈良市四条大路の「ホテルアジール奈良アネックス」で、従業員が「4階の客室から異臭がする」と119番。駆けつけた消防隊員が部屋を調べたところ、50歳代とみられる男性が頭からビニール袋をかぶって床に倒れているのを発見。男性は硫化水素を吸っており、間もなく死亡が確認された。

 その次が2月29日(大阪版)”大学院生自殺、民家部屋から有毒ガス 90世帯避難呼びかけ”だった。

 29日午前10時ごろ、大阪市港区八幡屋の民家で、大学院生の男性(24)が3階自室で倒れているのを母親が見つけた。ドアに「有毒ガスが発生中。硫化水素。警察を呼べ」と書かれた張り紙があり、駆け付けた救急隊が男性の死亡を確認した。

 この事件では表題のように付近の世帯が避難した。オウム事件の記憶もよぎったことだろう。
 以上3件は4月前のもので、4月からはニュースが増え、4月後半からは現在のエピデミック状態にいたる。3件とも地方版であって、4月前までは、言い方はよくないのだが、練炭自殺に似たようなよくある自殺として日本国全体に行き渡る問題とは見られていなかったのだろう。
 他の記事も読んでみると、自殺者は他者に危険を告知する貼り紙をしているケースが多く、おそらくその指示を含んだ統一的な情報ソースにあたったのだろう。
 4月18日には京都府警が「京都府警の青木五郎本部長は17日、発生方法がインターネットの掲示板に数多く書き込まれていることが影響しているとして、同府内の23のプロバイダー業者に、こうした書き込みの削除を検討するよう要請したことを明らかにした」とあり、情報元はインターネットという流れになっていく。おそらくそうなのだろう。
 興味深いのは4月25日”洗浄剤の取り扱い、アマゾンが中止”というアマゾンについての記事だった。

 アマゾンの商品検索サイトは、商品を検索すると、説明と写真に加えて「関連商品」が自動的に表示されるシステムで、洗浄剤を検索した場合、関連商品として自殺に関する書籍やポリ袋なども表示されていた。今月中旬、利用者から「自殺を誘発しかねない」と指摘があり、洗浄剤を掲載商品から外した。

 この件なのだが私の記憶では"Bath Salt"が削除されていた。いずれにせよ、アマゾンとしてはWeb2.0の流儀だったのだろう。
 その後、自殺情報を掲載したインターネットの情報を規制という流れになっているが、私としては当初、この知識はごく中学生の理科のレベルなので、規制してどうとなるものではないような印象をもっていた。「12階の屋上から飛び降りると死にます、下に通行人がいないか確かめてください」といった類ではないかと。しかし、そういうことでもないだろう。
 今回の事件で有毒ガスの有毒性の認識を新たにしたという人も多いのも不思議といえば不思議にも思えた。火山ガス問題などでもよく報道されているので、みなさんご存知だろうと思っていた。
 話を戻すと、諸外国がこの事件を極めて日本的というふうに他人事と見ているように、情報ではなく物質側の規制はそう難しいものではないので、しばらくすれば落ち着く一時的な問題ではないだろうか。もちろん、潜在的な自殺志願者が多いという日本社会の問題は依然として残る。あと、この点については諸外国からは、経済の停滞に加え、日本には生命倫理がなくて、簡単に死ぬ文化を持つ国民と見られているようだ。

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2008.05.04

英国における教育の英語の状況

 世間は連休のせいかネットもやや閑散とした印象があるし、特に世相の話題もない。胡錦濤さんもパンダをお土産につつがなく来日・帰国して過ぎ去ればええんでないかというくらいなもので、特にブログを書く気もないな、とかしていると3日穴が開く。それでもいいけど、なんかネタはなかったかなと思い出すと、先日のテレグラフの記事”English not first language for 800,000 children ”(参照)を思い出した。表題をべたに訳すと「80万人の子どもにとって英語が第一言語ではない」ということ。そりゃそうでしょというのは日本であって、英国で英語が母語ではない子どもが80万人というのはどうなんでしょうかね。
 英国の人口は6000万人。なので人口的には日本の半分の規模。日本だとその場合、だから、日本に160万人日本語が母語ではない子どもがいると想像してみると身近な実感がつかめるか。うまく想像付かないな。


Almost 500,000 children in primary schools have English as a second language - an estimated one in seven - with a further 350,000 pupils in secondary schools.
(小学校で英語が第二外国語の子どもが約五〇万人、つまり7人に1人の割合、中学校だとさらに35万人。)

 7人に1人は多いかな。20人クラスがと3人くらいは母語が不自由ということになる。当然、教育する側は大変だろう。

Teachers warned yesterday that large concentrations of foreign pupils with a poor grasp of English were placing an increasing burden on their capacity to provide all children with a decent standard of education.
(英語能力が低い外国人生徒が集中することで、全生徒に適切な教育標準を提供する能力への負担が増すと、昨日教師たちが警告した。)

 地域の偏りも大きいようだ。

In some areas, children without English as their first language account for more than half of all pupils.
(地域によっては、英語を母語としない子どもが半数以上を占める。)

 なぜそうなかったかだが、当然移民を受け入れているからなのだが、記事を読んでへえと思ったのはEUの関連だ。

According to official figures, the number of pupils speaking other languages has increased by a third since the main expansion of the European Union in 2004, from 10.5 per cent to 14.4 per cent this year.
(公式統計によると、他国語を話す生徒数は、2004年のEUの主要拡張以降、三分の一増加、10・5%から14・4%に増えた。)

 EUの影響が強いと言えば強いらしい。実際の言語のバラエティとしては。

One primary school - Newbury Park in east London - teaches children who speak more than 40 languages, including Tamil, Swahili, Bengali, Cantonese, Spanish, Japanese and Russian.
(ロンドン東部ニューベリーパークの小学校では40以上の言語を話す子どもを教育している。言語には、タミル語、スワヒリ語、ベンガル語、広東語、スペイン語、日本語、ロシア語がある。)

 ベンガル語や広東語が出てくるのが興味深いといえば興味深い。
 教育成果の面では問題があるかというとそうでもないらしい。

Mr Knight said: "The gap in achievement between migrant children and English-speaking pupils has narrowed significantly in recent years."
(移民と英語母語の子どもの学力差は近年有意に狭まっていると学校省ナイト氏は語る。)

 意外と社会問題でもないのかなと思っていたが、関連の同紙社説”The English language in British schools”(参照)では少しトーンが違う。

Both Mr Knight and Miss Blower state that migrant children are not being disadvantaged, that they are performing well and "closing the gap" with native speakers.

This is almost certainly true. It is indigenous pupils, especially those in disadvantaged, inner-city areas, whose standards are likely to be falling.
(ナイト氏もブラウワー氏も、移民の子どもに不利はなく、うまくやっているとし、英語母国の子どもとの差も狭まっていると語る。それは確かにあらかた正しい。問題は英国人の生徒なのだ。特に不利な状況にある生徒であり、スラム街の子どもだ。彼らの水準が低落しかねない。)


 さすが右派のテレグラフだなという感じ。

The Government must now make a definitive commitment to the exclusive use of English by all government agencies so that migrant families have a clear incentive to adopt it as their first language.
(政府は、政府機関では英語専有を明確にすることで、移民家族が英語を第一言語にする明確な動機となる。)

 現実問題として政府や公教育を巨大化することはできないのだからどこかで折り合いは付けざるをえないだろうし、結果的に英語というのはこういう軋轢を含み込むことで国際語としての力をつけていくのだろう。

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