２００８年世界はどうなるか、って言われても

　明けましておめでとうございます。２００８年世界はどうなるか。いろいろ考えてみたがわからない。一番の問題は北京オリンピック以降の中国の経済だろうが、その時点でクラッシュしますよ、世界経済オワタ、日本オワタとすっきりと私が言えるものでもない。
　というか今年前半はチキンゲームとその他いろいろな勢力のどうしようもないメディア操作の大騒ぎが始まるのではないか。そう思うとなんだか情報にお付き合いするのもうんざりしてくる。え？　国内？　どうにもならないでしょ。総選挙？　やれるものならやったら、くらいだろうか。それでメディア操作の大騒ぎが始まるとしたらすでに日本自滅の兆候だろう。
　話を世界に戻す。中国終了の前に米国終了が先になる可能性はないか。という雰囲気も日本国内から見るサブプライム問題騒ぎからは気になるところだが、それは米国の株価の動向を薄目で見ていけばいいだろう。それほどたいした変化はないように思う。が、ドルはどうなるのか？　という話題はあるにはある。というあたりで、またまたフィナンシャルタイムズを枕にエントリを進めよう。ネタは昨年末２６日付けの社説”It’s a multi-currency world we live in”（参照）。表題どおり、我々が住んでいる世界はマルチカレンシーなのだ、ということだ。つまりドルの支配は終わったみたいな空気読め、と。

It does not seem so very long ago that foreign currency traders nicknamed the euro “the toilet currency”, because it was going down the pan. That is true no longer. The euro is soaring high, while the dollar is flushed away.

So is this the end of the dollar’s reign as the world’s dominant currency ?

　ユーロなんてトイレットペーパーみたいなもんでしょと悪口言われたのはそう昔のことではないが、今や高値となり他方ドルはといえば衰退している。ではもう、ドルっていうのは世界の主要通貨とはいえないのではないか？　ってな話で社説は始まる。
　ドルはどうなるか？　ところで私も若干ユーロを持ちながらユーロなんてダメでしょと思っていた。ロバート・サミュエルソンが昔そう言ってたし、たしかクルーグマンもそう言ってたはず。違ったかな。
　ドルはもうダメなのか？　民放番組のＣＭ前後みたいに問いをかぶらせる。

So is this the end of the dollar’s reign as the world’s dominant currency ? The answer is almost certainly “no”.

　ドルは主要通貨ではないのか？　その答えは、否。
　つまり主要な通貨のまんまだよ、と。ただし、この先フィナンシャルタイムズはそれでも過去９０年間で最初の競合相手を持つようになったとしている。つまり、ユーロ。いや、どうも元もそうだと言ってる臭い。勇み足が過ぎた。
　元ネタでは、ユーロが活発でそれに比してドルがどんだけ落ち込んだかというありきたりな話が続き、それでもドルは死んでないと続く。ありがちな作文だが。

None of this means the dollar is yet on its death bed. The decline in its external value is, instead, a necessary part of the adjustment of the trade imbalances of recent years. US capital markets remain large and liquid, even if the reputation of Wall Street has been damaged by the credit squeeze.

　ドルの価値は落ちてきても死んではいない。衰退したかに見えるのは貿易不均衡調整の必然的なプロセスにすぎない。米国の長期金融市場は信用収縮と言われていても依然巨大だし活動的だ。
　そりゃそうだ。私みたいな経済音痴でもそのくらいわかる。経済音痴だからわかるのかもしれないし、ゆえにフィナンシャルタイムズの芸風を楽しむこともできる。
　ドルが今後も安定的ということはない。当然ないと話は続く。というかここからがいよいよ社説の本題。２００８年はどうなるかのキモ。

Yet the primacy of the dollar is no longer to be taken for granted. Should wealth-holders (both foreign and domestic) come to doubt the determination of the Federal Reserve to preserve the dollar’s domestic purchasing power, they might dump it, with devastating effects on its external value, long-term US interest rates and the US economy.

　ドルの優位は自明ではなくなった。ではどういうワーストストーリーがあるのか。
　バーナンキ僧正率いるＦＲＢ（連邦準備制度理事会）がドルの国内購買力を保持しつづけようとする画策に対して、米国内外の資産家が疑念を持つようなことがあれば、彼らはドルを放り出しかねない。その結果、ドルの威信、長期金利、米国経済が壊滅するかもしれない、ぞー、と。
　いや面白いといった不謹慎だが、なかなか含蓄が深い。ここはちょっと置いて先に進む。

When wealth-holders look at the scale of indebtedness in the US, they might conclude that the Fed is indeed going to be under vast pressure to choose inflation.

　米国内外の資産家が米国対外債務規模に着目すれば、バーナンキ僧正率いるＦＲＢの本音はインフレ志向なんじゃないかと疑いを持つようになるだろう、と。
　面白い。ちょうど今朝ロイターで”ＦＯＭＣ、信用収縮で大幅な利下げ必要となる可能性を認識”（参照）を見たところだった。

米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が２日公表した１２月１１日の連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）の議事録によると、信用収縮が経済成長を鈍化させ、大幅な利下げが必要となる可能性が懸念されていたことが明らかになった。

　なんとなくちゃくちゃくと布石が打たれているような。
　フィナンシャルタイムズの社説に戻る。結局、結論は何？

What Charles de Gaulle called the dollar’s “exorbitant privilege” can no longer be taken for granted. The US will have to earn it on a daily basis, instead. That may be unwelcome for the US. But it will be good for nearly everybody else.

　ド・ゴール将軍がドルを法外な特権と見なした終わったが、それはそれで世界にとっていいことなんじゃないか、というのがフィナンシャルタイムズの結論。
　ちょっと待った。
　その前に少し戻る必要がありそうだ。

One big fact is that foreign governments can now credibly peg their currencies against a basket of currencies or even just the euro alone. Another one is that both they and others with liquid wealth now have a choice of two currencies.

　社説の要点は表題通りここにある。つまり、ドルがダメでもマルチカレンシーの時代だし、各種通貨まぜて通貨バスケットにすればいいじゃないか、と。
　いや、「ちょっと待った」はこのちょっと先だ。

When the renminbi is at last made convertible, they will have another one.

　人民元が最終的に外貨交換可能になれば、人民元で資産保有しておくこともできる、だとさ。
　いや、率直に言おう、私の脳内で「ハイホーハイホー♪　フィナンシャルタイムズ、踊ろうよ♪」と小人が騒ぎ出した。それって何？　いや失敬。私のような糞ブロガーがそこまで言えるわけはない。
　いったいこのフィナンシャルタイムズ社説の意図はどこにあるのだろうか？
　という以前にドルに疑念を持つかも知れない国内外の資産家って誰？　日本と中国じゃないの。でもキンタマを失った日本は米国様に疑問なんか持たない。するとやはり中国様。そして、先日のドル防衛の動きからみて産油国っていうか、サウジか。
　すると中国とサウジがドルを支えている限り世界は安定だというべたな話の確認だったのか、この社説。
　それとも、中国元で資産を保有したままにしとけという示唆は、深慮遠謀というか欧米資産家が中国に望む最大の願望という意味なのかもしれない。
　そんな願望の未来は来ないだろうな。